NIPPON SPA ASSOCIATION

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名称	特定非営利活動法人　日本スパ振興協会　　通称：NSPA　（エヌスパ）
設立	任意団体発足　2002年8月法人化　2004年2月
代表者	岡田　友悟（理事長）
所在地	本部：東京都練馬区事務局：〒110-0016　東京都台東区台東4-27-5　秀和御徒町ビル8F Tel:03-3831-2624　Fax:03-5807-3019 E-mail:　center@n-spa.org
会員数	個人会員　350名　団体会員　69団体　（2008年6月現在）

理事長	岡田　友悟
理事	井口　武士・上野　靖・大平　雄伸・北村　加奈・河野　好高・島上　和則・土橋　告林　伸光・村松　眞智子・安永　大志・吉川　孝子
監事	依田　友吉・吉田　一之

2002年8月、スパの健全な発展と将来に関心のある市民が集まり、「市民に対するスパの利用方法に関する広報と啓発事業」を主目的とした任意団体「日本スパ振興協会」を設立しました。
その後、上記の目的を達成するため市民を対象とした広報活動などを進めて参りましたが、2004年2月に「特定非営利活動法人＝NPO」の認証を受けて法人化し、本年5月に「スパに関する知識の普及と啓発」をテーマにしたセミナーと展示会を開催するところまで歩んできました。

協会は、「スパ」に関する幅広い分野で、市民に対しスパに関する知識の普及を図る活動を推進すると共に、市民が安心して利用出来る環境づくりを実現するため、スパサービス提供者の水準を高める啓発活動を行うなど、公益に寄与することを目的とした非営利事業活動を行い、新しい日本独自の「スパ文化の振興」を推進して参ります。

日本スパ振興協会は、心身の美と健康の維持・回復・増進を図る予防医学的サービスを総合的に行う「スパ」に関する分野において、スパサービス提供者の水準を高める指導・啓発活動、並びに不特定多数の市民に対する情報提供及び安全で効果的な利用方法など、スパに関する知識の普及を図り、市民が安心して利用出来る環境づくりを実現し、公益に寄与することを目的としております。



市民が「スパの正しい知識」を伝える広報活動市民が「健康維持・回復・増進に貢献するスパ」の普及活動市民が「安心してスパを利用できる環境づくり」の啓発活動

国際スパ協会と共催で、市民と業界に最新のスパ情報を伝える活動

スパ従業者を対象としたセミナーや研修等を定期的に実施して意識と技術の向上を図る活動を行い、市民が安心して利用できるスパを目指します。

		PDFファイル /692KB ●入会申込用紙をダウンロードして頂き、必要事項を記入してください。 ●申込用紙をファックスまたは郵送で事務局までお送りください。
	PDFファイルの閲覧、印刷にはAdobe Acrobat Readerが必要です。Adobeのサイトより最新版をダウンロードしてからご覧ください。

◆会員種別と年会費

会員の種別	年会費	会員の資格
1. 正会員の個人会員	6,000円	この法人の目的に賛同し、この法人の活動及び事業を推進する個人。
2. 正会員の団体会員	60,000円	この法人の目的に賛同し、この法人の活動及び事業を推進する団体。
3. アカデミー会員	3,000円	この法人の目的に賛同し、スパを学術的に補佐・指導する者及び学生・研修生で、この法人の活動及び事業を推進する個人。
4. 賛助会員	1,000円	この法人の目的に賛同し、この法人の活動を援助する個人

当協会は以下の定款（抜粋）の目的を遂行するために組織された非営利活動法人です。
定款の目的をご理解いただいた上で参加協力いただける方に入会をお願いしております。その上で、円滑な協会活動を行うために正会員を団体会員と個人会員に分けております。
団体会員は、施設・店舗・企業・その他各種団体で業界の発展に貢献していただける団体が対象となります。入会メリットとして、各種イベント等の参加の割引、会員名簿への企業名や業態の紹介、ガイドブックへの掲載等があります。
個人会員は、一般個人としての登録で、各種イベント等の参加割引はありますが、会員名簿には個人名と居住の都道府県名のみの記載（希望されれば個人のメールアドレス）になり、ガイドブックへの掲載等はありません。
また会員証に関しては、団体会員は無記名で３枚、個人会員は記名で１枚のみの発行になります。
協会の趣旨をご理解の上、会員種別を判断してお申し込みをお願いいたします。
なお、個人会員としての条件をご了承いただき、個人としての入会をされる場合は、会費6,000円をお振込いただいた時点で入会手続き完了となりますので、お手配願います。
特定非営利活動法人日本スパ振興協会
特定非営利活動法人日本スパ振興協会定款(抜粋)
第３条　　この法人は、心身の健康維持・回復・増進を図る予防医学的サービスを総合的に総称する「スパ」に関する分野において、スパサービス提供者の水準を高める指導・啓発活動並びに不特定多数の市民に対する情報提供及び安全で効果的な利用方法や、スパに関する知識の普及を図るなど、市民が安心して利用出来る環境づくりを実現し、公益に寄与することを目的とする。
第４条　　この法人は第３条の目的を達成するため次に掲げる種類の特定非営利活動を行う
(1) 保健、医療又は福祉の増進を図る活動
(2) まちづくりの推進を図る活動
(3) 学術、文化、芸術又はスポーツの振興を図る活動
(4) 国際協力の活動
(5) 職業能力の開発又は雇用機会の拡充を支援する活動
(6) 消費者の保護を図る活動
第５条　　この法人は、第３条の目的を達成するため、次の事業を行う。
(1) 特定非営利活動に係わる事業
・情報提供及びスパの活用に係わる事業
-1 市民広報普及事業
-2 消費者保護事業
-3 保健、医療又は福祉の増進を図る事業
-4 まちづくり支援事業
-5 学術・文化振興事業
-6 国際協力事業
・スパサービス提供者の水準を高める事業
-1 スパ従事者の資格認定制度制定事業。
-2 スパ従事者の人材育成支援事業。
-3 スパサービス提供者の資格認定制度制定事業。
-4 スパ施設の安全基準の制定事業。
(2) その他の活動
-1 出版事業
-2　その他活動第３章会員
第６条　　この法人の会員は、次の３種類とし、正会員・アカデミー会員をもって特定非営利活動促進法(以下「法」という)上の社員とする。
(1) 正会員
この法人の目的に賛同し、この法人の活動及び事業を推進する個人及び団体。
(2) アカデミー会員
この法人の目的に賛同し、スパを学術的に補佐・指導する者及び学生・研修生
で、この法人の活動及び事業を推進する個人。
(3) 賛助会員
この法人の目的に賛同し、この法人の活動を援助する個人及び団体。
(入会)
第７条　　会員の入会については、特に条件を定めない。
２．入会を希望する者は、協会所定の入会申込書を提出し、理事会の承認を得なければならない。